サボカルチャー、悪玉金(菌?)は除菌しましょうか

サボカルチャーのサボは「サボいぼ」のサボで、「さぼい(寒い」の事である。例文「今朝は滅法(めつぽふ)寒(さぼ)いなあ。」

★テレビのローカルニュース

お気の毒なので局名は避けるが、北海道の民放テレビ局である。道5区補選の情勢分析で「(前回の衆院選)町村信孝(自民)131,394票、勝部賢志(民主)94,975票、鈴木龍次(共産)31,523票。ゆえに、民主党と共産党の得票数の合計は126,498票」と云う事でその差はごく僅かですー。

よくいうよー、おバカさん。勝部賢志の票には「新党大地票」が含められているニカ(ウン?)。新党大地の組織票は共産党様のソレと同じか若干上回る力があるそうだ。読売新聞によると「選挙区では2万から3万票」だそうだ。

仮に2万票だとして、126,498票-20,000票=106,498票ですが、何か?。だからー「ローレン(ウン?}好きの職員を報道に使うなー!。

ローレン様曰く「北海道5区の最新選挙情勢は新党大地の固定票が消えた事をみごとに教えてくれた。新党大地=鈴木票ではなく、新党大地=野党票だったニカー。」爆笑。さらに「前々回の衆議院選挙では、自民党町村氏を小林千代美氏が小選挙区で破りました。このときは共産党が候補を下げたのですが、同じ構図であれば十分に勝機があります。」

その心は「ホッキョーソ」に頑張って欲しいアルヨーニカ、と云う事でしょうな。失笑。

コチラを参照→小林千代美議員「辞職せず」の不思議会見  【スーパーモーニング】 テレビにだまされないぞぉ

テレビ朝日さんの番組ですから、公平ですねー(苦笑)。

★テレビはサボカルチャーか?

意味は上を参照して下さい。

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先ずはコチラを参照→ポジポジまたポジ - 濱奴のフラワーデザイナー日記

上手いなー。「ネガ人に接触すると ネガ菌に侵されたりするので注意注意。」

と云う事でコチラを参照→NHK朝の連続テレビ小説 視聴率推移グラフ

ホエー!、1983年の「おしん」は52.6%!!だったんですねー。グラフを見れば一目瞭然だが1994年以降一度たりとも30%を超えたことがないのねー。テレビにとっての「失われた20年」かな。NHKが嘆くのも無理からぬ事かな。

テレビがカルチャーだとすると、大胆な推理をお許し願えれば(何せ素人ですからー!)、日本の失われた20年は「カルチャーの劣化」だと云う事なのかな。それではアマリにも可哀相すぎる。

と云う事で「テレビはサボカルチャー」だー。

コチラを参照→「視聴者の会」がTBS安保報道に「放送法違反」声明 田原総一朗氏は討論会出席の意向(1-2ページ) - 産経ニュース

それに対してTBSが反論しました、以下で。

コチラも参照→「スポンサー圧力」にTBSが抗議声明 (時事通信) - Yahoo!ニュース

「表現の自由、民主主義に対する重大な挑戦だー!」だそうですよー!。失禁。業界さんではテレビ番組を観ている人をテレビ行為者と呼んでいるそうです。「10歳以上の日本国民1万2600人を対象」にした調査によるとテレビ行為者の割合は、約85%(2015年)だったそうだ。1995年の92%から7ポイント減っているものの、思った以上に良い数字だ(NHK放送文化研究所、2015年国民生活時間調査)。

ところが、「テレビの視聴時間は平日3時間強・休日4時間近く、お年寄りほど長い傾向ということになり、60代より下の世代の視聴時間が極端に短い」らしい。10代にいたっては2時間弱(休日)だという、オーマイガー!。

何度も繰り返して恐縮だが「テレビはサボカルチャー」だー。

最期にコチラを参照→日本の「失われた20年」は偽りの命題(1)_中国網_日本語

2013年頃の記事だが、今でも同じ状態が常態になっていますね(旧常態か?)。いずれにせよ中国様に同情されたら日本も終わりかな、知らんけど。

曰く「日本のマスコミはさまざまな目的からいいニュースではなく悪いニュースばかり伝え、ニュースの効果を求めて事実を無責任に誇張する傾向がある。マスコミの長年の宣伝に加え、多くの日本人研究者の詳細で偏った『科学的論証』によって、多数の日本国民、さらには国際社会ですら日本が本当に『20年を失った』と勘違いしている。」

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ほっほー!お友だちの中国様が云うのだから間違いないかな(苦笑い)。ザックリいうと「一国の経済行為全体の文化的側面が問題である」と云う事を仰っているようだ。間接的に自国の現状を批判しているようだが、日本の現状分析としては「面白い考察」だろうと思う。

「悪玉金(菌?)は除菌しましょうか。」いやさ、既に視聴者により除菌されているようだ。

→米中経済戦争 AIIB対TPP―日本に残された大逆転のチャンス 単行本。TPPは日本の安全保障と表裏一体の関係にある。その事を理解すれば、何故に日本共産党が猛反対するのかが理解出来る。有用な本だろう。
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→安倍官邸vs.習近平 激化する日中外交戦争 単行本(ソフトカバー)。この本もTPPや安保法制がらみで中国を論じている。「日中外交戦争」と云うのは適切な表現だろうと思う。


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